第35回「人生の記念日に、世界に一本の“わたしの樹”を植える～プレゼントツリー・プロジェクトの取り組み（認定NPO法人環境リレーションズ研究所）」

森づくりだけでなく、地域支援こそが最終的な目的　──森の再生には、施業だけでなく、森を支える“思い”が必要

　プレゼントツリーは、森に樹を植えるための取り組みだが、目的はさらに先を見据えている。
　はじめのきっかけは、「贈られた記念樹」もしくは「贈った記念樹」に対して思いを寄せてもらうだけで構わない。図らずもプレゼントされた“自分の樹”への愛着が、やがてはその樹が生えている森全体への思いとして芽生え始めることも期待される。そのために、森の特徴と森づくりの理由を伝えるリーフレットを作っている。
　“自分の樹”やそれが植えられた森への思いが募れば、現地の様子を見に行きたくなる。プレゼントツリーでは植樹ツアーなどを開催しているから、そんな機会に現地を訪れて、地域の人たちと交流することもできる。現地を見て、交流したことで生まれた縁は、都市に戻ってからも、現地の産品などを購買したり、再び訪れたりする動機につながる。
　プレゼントツリーでは、こうした仕組みを『森林循環』と呼んで、森林施業だけにとどまらない、森林再生・地域振興の仕組みを構築することを重視している。

　地域の人たちの森に対する継続的な関心や思いがない限り、施業主体で森の状態を一時的に改善したとしても、やがてまた森が荒廃する危険性がある。地域住民の森に対する関心や思いを盛り上げていくために、都市住民のパワーを活用するわけだ。プレゼントツリーの森づくりを通じて中山間地域と都市住民の「縁」を作り、交流人口を増やす。交流が盛んになって、地域が潤えば、地域の人たちが森に対する関心や思いを持ち続けていくための条件ができる。

　プレゼントツリーが開催する現地の森のツアーは、これまで植樹イベントなどを中心に実施されてきた。2012年度は全国5箇所で開催。11月に植樹ツアーを実施した岐阜県高山市の植栽地「プレゼントツリー in 飛騨高山」の一画は、円谷プロダクションの協力を得て「ウルトラマンの森」と名付けて取り組んでいるものだ。子どもはもちろん、幅広い世代に受け入れられているウルトラマンシリーズ。ストーリーの背後にはその時代の社会問題が描かれてきた。自然破壊や森の荒廃など環境問題も扱われてきた。そんなウルトラマンだからこそ、いっしょに取り組む意味がある。ウルトラマンに会いたくてやってくる子どもたちは、すぐには森の問題を理解できないかもしれない。それでも、大人になってふりかえったときに思い出したり感じたりするものがあればよい。そんな願いを込めて取り組んでいるという。

　最近の植樹イベントは、地元住民と都市部からの参加者を合わせて100人を超える大規模なものになっている。地元自治体も協定に参加しているため首長（市長や町長）にも参加してもらっている。広報誌等を通じて呼びかけて、集まった地元住民が全参加者の半数を占める。
　植樹だけでなく、昼食は地元の協力者に作ってもらった郷土料理を参加者全員で食べたり、ガイド付きで周辺の森林散策をしたり、間伐材クラフトの体験を取り入れたりすることもある。体験を通して、森づくりの大切さや地域への愛着を実感してもらうことを大事にしているという。

企業とのコラボ企画──可視化できるから、ステークホルダーに対して説明しやすい

　プレゼントツリーを贈りたい人は、インターネットを通じて申し込むことができる(http://www.presenttree.jp/order/)。現在、ホームページからの申し込みだけで、月平均約50件も届くようになったという。
　一方、個人利用だけでなく、企業の協賛で進めているプロジェクトも数多く展開している。企業とのコラボ企画について、平沢さんは次のように説明する。
　「単に寄付金として支援してもらうのではなく、協賛企業の環境保全活動の取り組みと絡めたプロジェクトにしたり、『to C』『to B』に関わらず消費者の購買活動と連動したプランとして設計したりするケースが多いですね。そうすることで、協賛企業の取り組みを通した訴求ができ、より広範囲の一般市民に対する環境保全活動への関心を喚起し、普及啓発することが可能になります」

　具体的な事例もいくつか紹介していただいた。
　百貨店を経営する「そごう・西武」では、お中元やお歳暮などの贈答品を扱っている。それらの贈り物を簡易包装にしてもらった個数が4000個集まるごとに樹を1本植えるというキャンペーンをはじめて、今年で5年目になるという。
　ただ、贈答品だけに、ある程度のラッピングはしてほしいというケースも多い。そこで、「グリーンラッピング」というプログラムが実施されている。ラッピングのアクセントとして付けることができるリーフ型のチャームを用意して、100円で販売し、うち50円をプレゼントツリーに寄付するという仕組み。お中元・お歳暮の時期だけでなく、一年中いつでも使えるアイテムだ。
　クレジットカード会社の事例は、カード利用によって貯まるポイントを活用したものだ。貯まったポイントの一部または全部を、チャリティポイントとして寄付することができる。消費行動の結果として勝手に貯まっていくポイントの有効利用だから抵抗感も薄く、まさに敷居の低い、環境行動への入り口としてうってつけの取り組みといえる。
　「TiC TAC」という時計のセレクトショップでは、特定の腕時計が10個売れるごとに苗木を1本植えるというキャンペーンに取り組んでいる。購入した時計の文字盤の裏側には、苗木の管理番号が記入される。同じ番号の入った時計が10個存在することになる。購入者の評判も上々だ。
　コンタクトレンズ・メーカーのメニコンでは、売上の一部をプレゼントツリーを通じた水源涵養（かんよう）林の支援に充てている。清涼な水と縁の深いコンタクトレンズ。支援を通じて、消費者に水の大切さを訴えるのが目的だ。また、コンタクトレンズの洗浄液には、地元の間伐材から作ったチャームを付けている。森づくりとともに、森の有効利用による森林再生の取り組みについても、消費者に対して伝えていこうという活動だ。

　企業にとっては、協賛金の使途や効果について説明しやすい点が魅力になっているという。近年は、CSRなどの活動についても株主総会等で説明が求められる。ステークホルダーに対して、「100万円をこのNPOに寄付しました」ではなく、「100万円の寄付金でこの土地の何番から何番までの何本、株式会社○○の樹が植えられました」と具体的に説明することができる。いわば、お金の使い途が明瞭な形で可視化されるわけだ。
　また、3.11の震災を機に、都会の本社や全社的な支援活動としてだけでなく、各地の支社が地元のためにする独自の地域支援の取り組みをしたいと考える企業が増えてきた。プレゼントツリーの協定林は全国各地にあるから地域を問わず受け入れやすい。しかも最終的な目的を地域振興と位置づけている点が地域に根差した活動を求める企業にとって共感を呼ぶ。まずは支社・支店の独自の活動として始めたいと、話が決まったこともあった。
　「社員の方々が現地を訪れて活動に参加するような取り組みも可能です。いろいろな意味で、活用していただきやすいんですね。それと、私どもは認定NPOなので、寄付者の皆様は個人・法人ともに税制優遇【1】を受けることができます」

　こうした企業による支援の取り組みも含めて、2013年3月末時点の8年2か月で250万人を超える人たちが苗木の里親としてプレゼントツリーを支援したことになる。
　各地の森では、植栽面積を決めて協定を締結しているから、植栽可能本数は限られる。すでに申し込みを終了している植栽地もある。ストーリーが見えやすい分、参加しやすいのかもしれない。

　バレンタインデーにチョコを贈ったり、母の日にカーネーションを贈ったりするのと同じように、“人生の記念日にプレゼントツリーを贈ろう”という認識が多くの人たちに浸透していったとき、日本人は環境行動に向けた大きな一歩を踏み出しているのかも知れない。

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