トップページ > エコアカデミー一覧 > 第1回 自然とよりそい、緑がつなぐ都市再生
東日本大震災から半年が過ぎ、今、われわれが振り返らなければならないのは、日本人は自然と向き合うとき、どのような発想をもっていたかということ。物理的に凌駕するのではなく、自然を読み解き、どのように往なしていくのかが、伝統的土木技術の論点であった。そして自然とよりそう暮らしの中から祭りが生まれ、人と自然、人と人、地域を繋ぐコミュニティ―の中心となり、そこには繋ぎ手となる緑が存在していた。
涌井史郎(わくいしろう)
造園家・ランドスケープアーキテクト。鎌倉市生まれ。東京農業大学農学部造園学科出身。人と自然の空間的共存を図る造園技術をベースに、数多くの作品や計画に関わる。平成17年 愛・地球博 会場演出総合プロデューサーを務める。東京都市大学環境情報学部教授、中部大学教授、桐蔭横浜大学・東京農業大学客員教授、2010年より生物多様性広報参画委員会座長。 TBS「サンデーモーニング」出演。
―東日本大震災を経験した今、これからの日本、それからの東京を再構築していくうえで、自然と人間の関係、都市や社会の在り方をどのように考えていけばいいでしょうか―
今から100 年前、関東大震災の被害を目前にした、物理学者、寺田寅彦(注1)が語った言葉があります。
僭越ながら、日本の工学者である自分からひとつ反省を促したいところがある。
工学をやっているものが、西欧科学の影響をあまりにもうけている。計算をもって自然を律することができる。そういう発想に立っていることが非常に危険ではないか。
日本は、日本独自の風土性があり、自然特性がある。そういうものを十分加味した上に日本的な発想の上に工学がなりたっていなければ、また、これとおなじような愚をくりかえすことがおこりうる。
彼は、関東大震災を評してそういうメッセージを残しました。我々は、「天災は忘れたころにやってくる」の策さえ忘れ、彼の言葉すら忘れている。まったく情けないなというのが、今の私の意見です。
今、振り返らなければならないのは、日本人は自然と向き合うとき、どういうひとつの発想をもっていたかということ。それは、「負けるが勝ちのデザイン」なんですね。
日本人の発想っていうのは、自然を支配してやろうとは考えず、自然と向き合った時、自然を読み解き、それを物理的に凌駕しようとは考えず、どうやって往なしていくかが、伝統的土木技術の最大の論点だったんです。
例えば、武田信玄や加藤清正の霞堤(注2)。洪水の流量を制御しようという発想ではなく、いかに流速を制御するかということに着目して水制工法をとっていました。
流速を抑えながら計画的に破堤をする場所を決めておいて、溜まりこんだ洪水をゆっくりと引き込んで、農業利用するなんて工法をとってきたんですよ。
日本人は、ありとあらゆる場面で「負けるが勝ちのデザイン」で、自然と向き合ってきました。
空間的には里山という構図があって、その里山の向こうは奥山とか後山、岳という発想がありました。奥山は神の領域で、その生態系サービス(注3)を人間の都合で、勝手に消費してはならないという原則を作って、その一方で、里山から内側は、野辺があって野良があってそして里があって、里地・里山の部分は、人が積極的に自然にかかわることによって、恒常的な生態系サービスを享受する。そういう知恵をもっていました。
日本人は、自然とよりそう形でどうやって人間の生活を存在させるかという、最大の英知を傾けてきたんですよ。
東北の海岸林にも、自然とよりそう形が見られました。
東北の沿岸の農山漁村でなにが一番課題かと言うと、特に、海浜部の砂浜のあるところは、砂に埋もれない集落、砂に埋もれない農地をどうつくるかが最大の課題で、そこに傾注して、海岸防潮林をつくってきました。
震災で被災した陸前高田の松原もそうです。あれは知恵の結晶で、当初はクロマツを植えていたけれど、その後200年くらいたって、アカマツをその中に入れたんですよ。クロマツは倒伏するけど、アカマツは折れる。倒伏したところに、折れたアカマツが重なることによって、津波によって沖合に流された残材がそこに引っかかるという効果をもっていたんですよね。日本人は、自然のことを良く読み解いてきたと思います。
自然を傍らに置きながら、すべてのことを考えていくという日本人の発想が、いつの間にか西洋の近代科学の延長線上にたって、自然は支配できるものだと、自然は人間の思いのままにできると発想したところに大きな間違いがあったのではないでしょうか。
したがって、もう一回われわれは、日本独特の自然とよりそうという考え方、「負けるが勝ちのデザイン」の中にみる、何が主で、なにが従であるかを見なおす必要があります。
われわれが従であり、自然が主であると考えるという発想を再構築するという、そういうメッセージを今回受けたのではないかと思います。
本事業は、公益財団法人 東京都区市町村振興協会からの助成で実施しております。
オール東京62市区町村共同事業 Copyright(C)2007 公益財団法人特別区協議会( 03-5210-9068 ) All Right Reserved.